サンカムエネルギーでは、直接中国の
メーカーと取引し、迅速且つ
納得していただける価格と品質を
御提案させていただき、全国に
太陽光架台や太陽光パネルを
販売・設置してまいりました。

様々な分野の方々と協力し、
一般家庭や工場の屋根、
さらには野立ての太陽光発電所を
北は北海道、南は鹿児島まで
幅広く展開してまいりました。

20MWを超える販売・設置の
実績と、安心できる
アフターフォローの体制を整え、
あらゆるお客様の御要望に
お応えできるようにしております

 

 

今や太陽光におけるメンテナンスは
法令で定められております。
未実施の場合は、権利自体の失効と
なってしまったり、台風や地震、
雑草や糞害が原因で2次災害も
起こりうる可能性がございます。

太陽光メンテナンスを行うと大きな
メリットがございます。
それは、メンテナンスを行うことで
発電量に下がってしまったパネルの
早期発見や、機器・設備の
異常に気付くことができ発電ロスを
防ぐことができます。

最近は手厚いメンテナンスプランを
導入されていらっしゃる
事業主様も少なくないと思いますが
適切な内容でないと余計な
費用ばかりが掛かってしまい、
せっかくの売電シミュレーションに
影響を及ぼしてしまいます。

弊社が皆様に御提案させて頂くのは、
“無駄の無い、地域密着型”の
メンテナンスです。

 

 

50kW以上の高圧太陽光発電所は、
電気主任技術者の選定が必須と
なります。法令に従い年に数回の
月次点検、半年に一度の設備点検。
年に一度の年次点検を行います。

盛康エネルギーのメンテナンスでは
主任技術者の保安管理業務を
含むメンテナンスもございます。

勿論、コスト管理に関しても、
メンテナンスと保安管理業務を
一本化することで、大幅な削減と
スムーズな伝達を実現させました。

 

 

今後も電気料金は高くなるという
見方が多い中、自分で作って
自分で使う自家消費型にスライド
すると電気エネルギーを効率よく
蓄えて使用することができ、
光熱費を大幅に節約することが
可能となります。
また、万が一災害時においても、
蓄電池があれば、照明やエアコンも
使用することができます。

最近では、卒FITとなった
家庭用太陽光も増加してきました。
その後はそのまま買取できる場合も
ございますが、今までの売電単価より
安くなり、買電単価より低いのが
現状となっています。
そこで蓄電池を導入することで、
日中は電気を蓄え、夜は
蓄電池の電気を使用し、また翌日から
電機を蓄えるといったルーティンに
することができます。
もし、蓄電池のキャパを超える
使用量でも、夜間に買電することで
日中よりも安い電気を使用する為
より経済的な仕組みといえます。

 

 

あまり聞き慣れない単語ですが、
V2Hとは、Vehicle to Homeの略で
直訳だと乗物から家へとなります。
具体的には、電気自動車に貯めた
電気を御家庭で使用できる
システムなのです。

基本的に、電気自動車は御家庭から
充電することはあっても、
電気自動車から電気を送ることは
ないのです。それを可能としたのが
『V2H』というシステムなのです。

また、電気自動車に貯めた電気を
御家庭で使用できるということは、
V2Hがあると、電気自動車が
家庭用蓄電池の機能を
果たすことが可能となります。

一般家庭用蓄電池はあくまで
蓄電池のみの機能ですが、
電気自動車と『V2H』を
組み合わせることによって、
車として、さらには蓄電池として
使用することができます。
そして、太陽光パネルを設置すると
発電した電気は御家庭で使用し、
余った電気はV2Hを通して
電気自動車を充電。充電が終わると
残りは余剰売電といった
非常に無駄が無く、効率の良い
システムといえます。

 

 

営農型太陽光発電とは、農地に
支柱を立て上部の空間に
太陽光発電設備を設置し、
太陽光発電と農業共有する
システムであるといえます。

また、施設内の灌水設備やハウスの
暖房設備で使用したり、
隣接している設備の照明の為に
使用すれば光熱費の削減になります

最近では、企業が農業に参入し、
雇用促進や地域活性化に繋がる
ケースも珍しくないようです。

 

 

企業(電力需要家)が発電事業者、
又小売電気事業者と直接長期間の
契約(PPA)を結ぶことで、
企業(電力需要家)にとって初期投資
不要で太陽光設備を導入できる
仕組みとなります。

またコーポレートPPAには、
『ﾌｨｼﾞｶﾙPPA』と『ﾊﾞｰﾁｬﾙPPA』の
2種類あり、環境価値のみの
取引の場合はﾊﾞｰﾁｬﾙPPAとなります
ﾌｨｼﾞｶﾙPPAはさらに、
『ｵﾌｻｲﾄPPA』と『ｵﾝｻｲﾄPPA』に
分類されます。

 

 

いま日本で一番主流なPPAモデルが
『ｵﾝｻｲﾄPPA』です。
企業(電力需要家)の敷地内や、
屋根などに発電事業者が
太陽光設備を無償で設置し、
発電した電力を企業(電力需要家)に
長期間固定金額で供給する
仕組みとなります。
現地(ｵﾝｻｲﾄ)で発電、供給を
するのでｵﾝｻｲﾄPPAと呼ばれます。

発電設備の初期投資や運転費用、
メンテナンス等の負担が少なく
企業(電力需要家)が取り組みやすい
仕組みとなります。

また、契約期間中の電気料金は
基本的に定額制となり、
「再エネ賦課金」は免除されるため
電気料金単価上昇の影響を
受けません。そして、
契約期間終了後の発電設備は
企業(電力需要家)に譲渡され、
自家消費として使用するケースも
多く見られます。

 

 

ｵﾝｻｲﾄPPAとは違い、
企業(電力需要家)から離れた場所に
ある発電設備から、送配電ネット
ワークを経由して電力を供給する
仕組みです。企業(発電需要家)の
敷地外(ｵﾌｻｲﾄ)で発電～供給を
行うのでｵﾌｻｲﾄPPAと呼ばれます。

ｵﾝｻｲﾄPPAと大きく異なる点は、
日本では企業(電力需要家)に電力を
販売できるのは小売電気業者に
限定されておりますので、
介在させる必要があります。

発電設備の初期投資や運転費用、
メンテナンス等の負担に
関しては小売電気業者となります。
また、託送料金や需給調整、
インバランスのコストもかかり
ｵﾝｻｲﾄPPAでは免除される
「再エネ賦課金」も必要です。

コスト面においてはｵﾝｻｲﾄPPAより
問題は残りますが、大容量の
発電所と契約が容易となるため、
脱炭素社会を目指すうえでは、
取り組みやすい仕組みといえます。